社説

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 15歳を対象にした経済協力開発機構(OECD)の2018年国際学習到達度調査(PISA)で、日本の高校1年生の読解力が79カ国・地域の中で15位となった。

 8位だった前回15年より順位と平均得点が下がった。そのため、「読解力の低下が深刻だ」などと危惧する声がにわかに高まっている。

 しかし、ここは冷静になる必要がある。順位に一喜一憂したり、過剰に反応したりするべきではない。

 子どもたちが未来を広げる力をつけるには、どのような後押しが有効か-。そうした観点から、教育の課題を見つめ直す材料の一つとしてとらえることが重要だ。

 PISAは3年ごとに行われる。読解力、数学的応用力、科学的応用力の3分野が問われ、コンピューターで答える。18年は約60万人が参加し、日本では無作為抽出された約6100人が受けた。

 各国の教育政策に与える影響は大きい。日本は03年調査で順位を大きく落として批判が巻き起こり、「ゆとり教育」の転換や全国学力テストの導入につながった。

 その影響力ゆえに弊害を指摘する声は根強い。「計測できる狭い範囲だけを強調している」と世界の教育学者らが順位付けをやめるよう求めている。

 今回、読解力テストで日本の生徒の正答率が低かったのは、長文から求められた情報を探し出したり、複数の文章を比較して内容の信ぴょう性を見極めたりする問題だ。

 読解力は学習の土台となる。

 テストと同時に読書習慣などに関するアンケートも行われ、小説やノンフィクション、新聞をよく読む生徒の読解力が高かった。まとまった多様な文章に触れる機会を増やす工夫が求められよう。

 見過ごせないのが格差である。家庭の経済状況が厳しい生徒の約3割は読解力が最下位水準だった。学習環境の差を埋めるような丁寧な対応が必要だ。

 PISAは前回からパソコン実施になったため、操作への不慣れが順位低下の一因ではないかとの指摘がある。日本の教育現場はICT(情報通信技術)化が遅れており、環境整備はかねての課題だった。

 ただ、あれもこれもと学校に期待する前にやるべきことがある。

 OECDの別の調査によると、教育への日本の公費負担は極めて少ない。国内総生産に占める割合は、16年まで3年連続で加盟国最下位だ。1学級あたりの児童生徒数は韓国に次いで2番目に多い。

 国は学校の多忙化解消に本腰を入れねばならない。先生たちが疲弊したままでは授業の充実は望めない。

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